｢企業からのアプローチ｣の3条件
生活者と企業を結びつけるために、 もはや広告が最適ではないのだと すれば、今後は具体的にどのような コミュニケーションをとる必要が あるのでしょうか？
この点についてまず重要なポイント のひとつとなるのは、｢企業からの 発信ではないほうがいい｣と いうことです。
生活者達はすでに自己本位的に コミュニケーションしはじめている ため、企業からの発信を受け入れ ようとしません。
もしくは、疑いの目を持って見る 傾向があります。
そのため、まずは｢企業ではない ほかの発信者｣、つまりは｢第三者｣ からの情報発信であることが 求められるということです （当然ながら、ここにはクチコミも 含まれます）。
発信する内容についてもそれは同じで、 企業目線のものはあまり歓迎されない ものです。
｢どうせ企業は、モノを売るために 自分たちにとって都合のいいことを いっている｣という猜疑心、警戒心の ようなものがあるわけです。
事実、企業を含め特定の誰かだけに 都合のいい情報は、生活者によって 見破られ、場合によってはその事実が ソーシャルメディアを通じて拡散され、 すぐさま話題の外に追いやられて しまったりもします。
だからこそ、発信する情報は、 企業目線で都合のいいように演出を 施したものではなく、客観性を担保 できる｢事実性｣の高いものである ことが求められます。
さらに、｢マイクロコンテキスト （微細な文脈）｣を踏まえていることも 重要です。
今や生活者はさまざまな小さな グループのなかで、ある共通の価値観 にのっとったコミュニケーションを しています。
そのため彼らに受け入れられるため には、彼らの価値観や趣味に沿った ものでなくてはいけないということです。
そのため企業は、これらを満たしつつ 情報を発信し、まずは生活者に受け止め られなくてはいけません。
そうしたうえで、クチコミによる拡散を 目指すべきです。
参考文献：『広告をやめた企業は、どうやって 売り上げをあげているのか。』 （太田滋著、インプレス）
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