｢PR｣は関係性をつくるもの
｢事実性｣はともかく、小さな グループにいちいち合わせるのは 簡単なことではないでしょう。
ましてや企業自身が発信者では ダメだとなると、 ｢そんな条件を満たす手法がある のか｣と思っても無理はありません。
具体的な内容は多岐にわたるものの、 原則的にはさまざまなメディアや 専門機関、専門家に対して目的に 即した情報提供を行うことにより、 社会との関係をつくっていくと いうことです。
なかでも主要な活動となっている のが、商品や企業活動などに関する 情報をマスメディアに提供し、 それが報道されるように働きかける ｢パブリシティ｣です。
実際にPR会社では、プレスリリース を作成したり、メディアが興味を 持ちそうな情報を送付したり、 メディア関係者にアプローチしたり しつつ、発信したい情報が記事や 番組などのコンテンツのなかで 取り上げられるように働きかけを 行っているわけです。
とはいえソーシャルメディアが発達 した現代においては、マスメディア を通じて情報発信しただけで、 社会との間に好ましい関係が構築 されるとはいい切れません。
また｢炎上｣などのリスクも考えると、 コミュニケーションの｢発信｣よりは ｢効果｣をより重視する必要性も出て きています。
個人の発信力が高まっていることも あり、生活者の生の声や生活者間の 評判を交えつつ、企業の印象や イメージがかたちづくられていくのが 現代のコミュニケーションの特徴です。
そのなかでの｢社会との関係づくり｣は、 企業の経営を左右するものです。
そして生活者が主役となった時代に おいては、企業は特別な存在ではなく、 社会の一員であることが必要です。
利益を追求することのみにとどまらず、 社会の発展に貢献できる存在である ことが求められているということです。
このような背景を踏まえ、先ほどの ｢PRの定義｣を現代に合わせると、 次のようになります。
”｢パブリックリレーションズとは、 組織とそれを取り巻く生活者との あいだに、社会善を意識した相互に 理想的な関係を築くべく、メディアや 個人などの第三者の媒介を交えつつ、 信頼にもとづいておこなうコミュニ ケーション活動である｣”
この価値観に基づき、企業として 直接的に社会や生活者へ情報発信 するのではなく、メディアのような 中立的な存在に代わりに発信して もらうように働きかけていく。
そのために、メディアへの情報提供 に加え、時にはイベントを企画、 開催したり、コンテンツを制作、 提供したりもすれば、生活者を 巻き込んで商品の開発に取り組んだり もします。
いわば、さまざまな方法を駆使して 間接的に社会に働きかける。
そうすることで生活者との間に 好ましい関係が築かれ、企業にとって の経営目標が達成されていくように 仕向けていく、それがPRという活動 になります。
参考文献：『広告をやめた企業は、どうやって 売り上げをあげているのか。』 （太田滋著、インプレス）
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