業務効率化は「指標」をベースにしないと意味がない
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1．仕事の成果を計るのは「数字」が基本
業務効率化に限らず、仕事の成果を計る際は「数字」を見るのが基本です。
営業業務は比較的各従業員の成果を計りやすいと言われていますが、それは「売上」などの数値によって比較しやすいからです。
一般的に、売上金額が多い営業マンが優秀な営業マンということになるでしょう。
もちろん、その売上をサポートしている人間も同様に成果を認められるべきですが、こちらは成果を数値化しづらいため、優秀な営業マンほど認められにくいのが現状です。
業務効率化を行う際は、可能な限りあらゆる職種の成果を数値化しましょう。
数値によって成果判断ができるようになれば、あとはその数字をいかに減らすか（増やすか）ということに注力できます。
2．曖昧な成果判断を行うと社内に不満が生まれる
数値化できない成果を計るには、一体どうすればよいのでしょうか。
その辺りは、部署の長や上司による主観的な判断がベースになるでしょう。
しかし、数値化できないものを主観的に判断すると基準が曖昧になり、人によっては不公平感を感じてしまうかもしれません。
各従業員の貢献度を正しく計り、それに報いるために成果判断を行っているにも関わらず、従業員が不満を抱いてしまうのは本末転倒です。
業務効率化に限らず、仕事は可能な限り数字をベースに判断すべきです。
中には数値化が難しい職種もありますが、その場合でもできる限り客観的指標を設け、それを基準に評価するのがよいでしょう。
3．その結果、経営効率が悪くなる
曖昧な成果判断を行ってしまうと、経営効率の悪化に繋がります。
前述した従業員の不満も然りですが、「曖昧な成果判断」というのは、そもそも合っているかどうかすら分からない状態です。
「この業務は成果が上がっており費用対効果が高い」という判断が誤っていると、一体どうなるのでしょうか。
業務効率化の一つとして、費用対効果の高い業務にリソースを集約するというものが挙げられますので、実際は費用対効果の低い業務にリソースを割くことになってしまうでしょう。
それにより、業務効率化どころか業務の滞りが発生してしまいます。
数値や目に見える指標によらない判断は、「合っているかどうか分からない」というリスクを抱えることになります。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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