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・特別な付加価値を「生み出せる人」と「生み出せない人」
「テクノロジーの進展」と「コロナ・ショック」が掛け合わさることによって、消えていく職業、職種は、間違いなく増えていきます。
しかし、この現象を「職業」や「職種」の視点からだけ見ていると、落とし穴にはまります。
衰退していく職業であっても、「特別な付加価値を生み出すことができる人」であれば、間違いなく生き残ることができます。
例えば、AIによって「公認会計士」という職業が大きな影響を受けるのは必至です。
公認会計士が行う仕事の多くは、AIによって代替される可能性が高い。
しかし、だからといって、すべての公認会計士が不要になるかといえば、そんなことはありえない。
AIでは代替できない「高い付加価値」を提供することができる公認会計士は、逆にその存在感を高める。
つまり、「特別な付加価値を生み出せる人」は引く手あまたの存在になりうるが、「付加価値を生み出せない人」はお払い箱になります。
・「新たなレールを敷く人」と「誰かが敷いたレールの上を走る人」
コロナ以前から、昭和の高度成長を背景にした「みんなで汗水たらして真面目に働けば、みんなが豊かになる」という成長モデルが通用しないことはわかっていました。
平成の時代において、その経営モデルがきしみはじめたが、多くの日本企業は「昭和の成長モデル」を引きずったまま、大胆に変えようとはしなかった。
昭和の時代につくったレールはさびつき、車両はボロボロになりました。
それでも、ほとんどの人たちは、そのレールや車両にしがみつき、離れようとしなかった。
いまこそ、「昭和のモデル」をぶっ壊し、「新たなモデル」にシフトしなければ、会社そのものがもたないほど、日本企業は窮地に追い込まれている。
大変革期のいま、安定志向でリスクをとらない「寄らば大樹」型の人間など、何の役にも立たない。
グーグルやメリルリンチ日本証券、SAPなどから積極的に外部人材の幹部登用を進めるパナソニックの津賀一宏社長は「既存の人は既存のことしか考えられ
ない。ビジネスモデルが議論できる人に来てもらう」と語っています。
企業が求めているのは、「新たなレール」を敷き、「新たな車両」を造ることができる先見性と行動力、リーダーシップが備わっている人です。
「誰かが敷いたレールの上をただ走るだけの人」は、間違いなく食えなくなっていきます。
「言われたことを真面目にやるだけのサラリーマン」も、今後は淘汰されてしまうだろう。
#雇用 #失業 #経営マネージメント #働き方
#シンギュラリティ #生き残り #労働の付加価値
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